カードローンの利用者が頻繁に借入れを続けていると、ある日ＡＴＭからお金を引き出そうとした時に、「このカードは利用できません」という表示がでて引き出せないということを経験したことはないでしょうか。
また、借入れしているローン会社のホームページで自分の借入限度額を確認するとゼロ円となっていて借入れできなくなっていることもありますね。このようなことがプロミスでも起こり借入れできなくなってしまうこともあるのです。
今回はプロミスで借入れできなくなった場合にどのように復活させるかを紹介します。プロミスや他社の取引などで借入れできなくなった原因を考え、それらを解消するための方策をみつけだしプロミスの融資枠を復活させる方法などを説明していきましょう。
ここではプロミスを利用していてその取引によって借入れできなくなった場合の原因を確認していきます。どのような借り方が悪いのか、どのような行為をとるとだめなのか、といったプロミスとの取引で利用停止になる原因を説明していきましょう。
プロミスなどではＡＴＭからの引き出しでも銀行振込でも利用者が簡単にお金を借りられる環境が整っているので、利用者もついつい借入れが進みいくらでも借りられるような錯覚に陥ることもありますよね。
しかし、プロミスの利用者は設定されている借入限度額までのお金しか当然借りられません。利用者はそのことをＡＴＭでお金を引き出せなくなった時にはじめて「もう借入限度額まで借りてしまった！」と気が付くことも少なくないでしょう。
利用者が自分の限度額の残りの枠がなくなっていることを知っていても「少しくらいは貸してくれるのでは」と甘い期待をもってＡＴＭへ行かれることがあるかもしれませんが、結果はやはり引き出せないですね。
お金の貸し借りの取引は契約の内容通りに行われ利用者が限度額の上限まで借りてしまえば借入停止状態になるので、ローンの利用管理には気を付けるようにしましょう。
プロミスとの取引で最も利用停止になりやすい原因の一つが返済での問題ですね。プロロミスへの返済遅延の状況が悪くなってしまうと借入れが止められることも少なくありませんね。
プロミスがどのような基準で利用者の借入れを停止するかは不明ですが、返済期日から支払いが遅れプロミスからの督促にも連絡せず返済されない場合は直ちに利用停止になる可能性がありますね。
また、返済期日から多少遅れて支払っていればそれで利用停止になる可能性は低いですが、度々返済遅延を繰り返しているとやはりその実績から借入れが止められることもあるでしょう。
支払日を忘れていた、入金するのを忘れていた、というようなうっかりのミスでも繰り返していると利用停止になり得ることを覚えておいたほうがよいのではないでしょうか。
プロミスは消費者金融なので総量規制という法律の適用を受けることなり、利用者の借入状況によって収入を証明する資料を求めることが義務付けられています。つまり、プロミスは法律により利用者に対し必要に応じて収入証明書を求めることがあるわけです。
このプロミスの要求に対して利用者が収入証明書の提出を拒む、提出しないという状況が続くとプロミスはその利用者の利用を停止することになっていくのです。プロミスではそれらのことに関してホームページで次のように説明しています。
「お借入総額が年収の３分の１を超えている場合、または収入証明書類のご提出が必要なお客さまから、収入証明書類をご提出いただけない場合には、ご利用限度額の減額またはお借入れを停止することが義務付けられております」と示されていますね。
そのため、プロミスからの収入証明書の提出の依頼を受けた場合に利用者が面倒くさいからと放置しているとある日突然利用できなくなってしまうこともあるので注意しておきましょう。
プロミスとの取引は信用を前提としものなので、信用を裏切る行為が発覚すれば取引が停止になることもあるのです。その裏切り行為の一つが申込時などでの虚偽の申告ですね。
申込時には審査を兼ねてさまざまな情報をプロミスへ申告することになりますが、審査の合否や契約後の取引で影響が大きい情報として、収入、勤務先や他社での借入額などが挙げられます。そして、それらが利用停止にかかわる情報にもなっているのです。
これらの情報のいくつかは申込時にプロミスが何らかの方法で確認するので嘘をついても適当に書いてもその事実が発覚することになります。しかし、ばれないまま審査通過して利用できることもありますね。
例えば、正社員でないのに正社員として申し込んだり、勤続年数が半年なのに１年以上として申し込んだりする場合などです。もし虚偽であることがばれると信用が低下するとともに評価が下がり、借入限度額の削減や利用停止になることも十分に考えられます。
（⇒プロミスの審査で勤続年数の確認はある？）
また、嘘をつくつもりでなかったとしてもよく内容を調べず適当な情報を記入にしても上記と同様の結果になることもあるので資料をもとに正確な情報を申告したいものですね。
ここでは利用者がプロミスとの取引以外で利用停止になる原因を確認します。他社での取引や利用に関するどのような問題でプロミスから借入れできなくなるのかを紹介していきましょう。
プロミスを利用されている消費者の中には複数のカードローン会社を利用されている方も多くおられますね。そうした方の中には借入れが膨らみ返済に困窮される方もおられ、長期の延滞や債務整理といった事態に陥ることもあるでしょう。
もしそうした信用事故を起こせばそれはプロミスでの利用に影響することもあるのです。プロミスなどの貸金業者は総量規制により利用者が一定額以上の借入れを自社で行っている場合など利用者の借入残高を確認しなければならない義務があるのです。
そして、その信用事故の内容によってプロミスはその利用者の借入れを止めてしまうこともあり得るわけですね。他のローン会社での返済遅延や延滞なのでプロミスにはばれないと考えていても時間が経てば発覚するということも認識しておきましょう。
先ほど総量規制の話が出てきましたが、プロミスはその適用を受けて利用者に対して年収の３分の１までしか融資することができません。
この規制は単にプロミスからの借入れだけでなくその利用者のすべての借入れが対象となるため、プロミスと他のローンなどの借入れを合計した総借入残高を対象とした年収による融資制限なのです。
したがって、利用者がプロミスから年収の３分の１に満たない金額を借りていても他の消費者ローンから借りて３分の１を超えてしまえば、プロミスはその利用者に新たにお金を貸すことができなくなるわけです。
つまり、プロミスはそのことを把握した時点からその利用者の借入れをストップしてしまうでしょう。
総量規制のことを気にせずプロミス以外の消費者ローンなどで貸してくれるから借りるという利用の仕方をしていると借入残高が年収の３分の１を突破してき、プロミスから借りられなくなってしまうことにも注意したいですね。
先ほどは総量規制という法律の点で利用停止になることを確認しましたが、それとは関係なくプロミスの与信管理上から利用停止処置が取られることもあるのです。
プロミスなどのローン会社は利用者に対してその収入と支出の状況を判断してどの金利でいくらまで貸すかを決めています。もしその状況に大きな変化があれば当然貸し出す条件を見直したり利用を停止したりすることもあるわけです。
特に支出に関係する部分は影響が大きく、とりわけ他社ローンでの借入額が最も強く影響するものとみられています。簡単にいうと、直接モニタリングしにくい他社ローンでの借金が増えるとプロミスとしてもとても不安になってしまうのでしょう。
そして、その借入額が一定以上になればプロミスとしてはその利用者の限度額を下げたり一時的に利用を止めたりすることもあるのです。他社ローンからの借入れでその限度額内であったとしてもプロミスでは問題視していることを忘れないようにしたいですね。
また、他社での借入限度額やクレジットカードなどのキャッシング枠の増大もプロミスは問題視することがあります。これらは借入れではないので直接的な貸倒リスクとはいえませんが、これらは借入れできる要素で実際に近い将来借入額になるかもしれません。
公共料金や携帯電話の支払いをクレジットカードで行っているケースが多くみられますが、その決済に銀行口座からの自動引落しを利用している方も多くおられますね。
こうしたクレジットカードを利用した取引は信用取引なので銀行での引落しができない期間が長引けば信用事故としてクレジットカードの発行会社から信用情報機関に報告されることになるかもしれません。
その事故記録は５年ほど残る可能性があるので契約しているプロミスもいずれ知るところとなるわけです。そして、その結果プロミスでの利用停止という事態も起こらないとはいえませんね。
「公共料金の支払だから多少遅れても大丈夫では」などと自分に都合よく考えても何の役にも立たず、かえって問題を大きくすることもあるのです。
また、携帯電話の機器の代金が通信料と一緒に請求されることが多いですが、機器については分割ローンとなっていることも少なくないですね。その場合は当然信用取引なので、返済が遅れれば上記と同様のことが起こることになるでしょう。
消費者ローン以外の支払いも信用取引となっていることが少なくないので遅れるとプロミスの利用に影響してくるということにも注意しておきましょう。
ここからはプロミスで利用停止や限度額の削減などがあった場合の対策を紹介します。まずはプロミスとの取引に関わる原因でそれらの問題が起こったケースに対してどのように解決するのか、改善するのかを確認していきましょう。
プロミスで借入限度額まで借りてしまうと当然それ以上はプロミスでは借入れできなくなり、ＡＴＭでも「このカードは利用できません」といった表示がでてくる可能性があります。
限度額に空きがでるまでは利用停止の状態が続くことになるので返済期日には確実に支払うとともにできるだけ多めに返済することが望ましいですね。プロミスから表示される返済額は基本的には最低返済額といえるので１回の返済では残高は多いままです。
つまり、限度額の空きもほんのわずかなものであり、また借入れすればたちまち限度額いっぱいになる可能性が高いですね。また、借手の利用状況がよくない場合にはその利用停止の解除が遅れることもあるかもしれません。
そのようなことにならないためにはやはり多めに返済して限度額の空きに余裕を持たせるのがよいでしょう。また、着実な返済を継続することも忘れないようにしたいですね。
前に説明したとおりプロミスでの度々の返済遅延の繰り返しや延滞の長期化といった信用事故によりプロミスから利用停止や融資枠のゼロ円という処置を受けることがあります。
こうした状況から利用の再開や融資枠の復活を図るためにはその信用事故にあわせた対策が必要になるでしょう。
返済遅延や延滞により利用停止になったと思われる場合は、まずはプロミスに連絡して今後の支払いについて連絡するべきです。何の連絡もなしにズルズル支払いが遅れるようでは信用が低下していく一方で回復させることがより困難になってしまうでしょう。
連絡の際にまず、遅れたことについて謝罪し、その後いつまでにどのように返済が可能かをしっかり伝えられるようにしたいですね。そして、できれば今後の返済遅延を防止する方法を説明しておいたほうがよいかもしれません。
そして、相談した結果に基づいて約束した返済は必ず実行しなければなりません。その利用者が約束を実行することで信用も回復していき利用停止の解除、融資枠の復活も近づくことになるでしょう。
できれば約束以上に積極的に返済していくと効果は高くなる可能性があります。最低返済額＋可能な金額で多めに支払って信用力の回復につなげたいですね。
プロミスなどの消費者金融は総量規制の関係でローンへの申込時だけでなく契約後も定期的及び必要に応じて収入証明書の提出を利用者に求めています。しかし、それが未提出になったままだとローン会社は利用を止めざるを得なくなることがあるわけです。
もしそれが原因でプロミスから利用停止にされれば収入証明書を一刻も早く提出しなければなりませんね。収入証明書の提出が遅れていくほどその利用者の信用は少しずつでも低下していくことになるでしょう。
そして、信用が低下した分だけ利用停止の解除に影響がでて遅れることになったり借入限度額が減額されたりといった不利益を被るかもしれません。
収入証明書として源泉徴収票、確定申告書や給料明細書などが必要になるので、直ぐに提出できるようにしっかり保管しておきたいですね。もし必要な書類がない場合はプロミスに連絡して代わりになる資料が他にないか相談するとよいでしょう。
表１：収入証明書が求められるケース
| 収入証明書類を提出する必要があるケース |
|---|
| ・収入証明書類が発行された日から３年を経っている場合 |
| ・勤務先が変わった場合 |
| ・総借入額が年収の３分の１を超えた場合 |
申込者本人は嘘をついたつもりではなかったとしても曖昧な情報を申告してそれが事実と大きく異なっていると虚偽申告とみなされることもあります。
そして、プロミスは申告内容が事実と異なることを把握するとその時点から利用停止にすることもないともいえませんね。もしそのような事態になった場合は失った信用を一刻も早く回復するための努力していく必要があります。
プロミスでの信用の回復としては、借入れたお金を確実に返済することが最も効果が高いので、前にみたとおり着実な返済にプラスして積極的な返済に努めることが欠かせないでしょう。言葉ではなく行為で示すのが一番ですね。
ここではプロミス以外での取引で利用停止になった場合の対応の仕方や融資枠の復活に向けた取り組み方を紹介していきましょう。
プロミスでも他社ローンでも信用事故を起こせばやがてプロミスでの利用に影響がでてくる可能性が高いですね。事故の内容によっては長期に渡ってプロミスでの利用が困難になるケースもでてくるでしょうが、とにかく事故の処理を急ぐべきです。
返済の遅延の繰り返しや延滞が原因であれば、遅れている返済を一刻も早く支払うことが必須ですが、その上で返済管理を徹底して同様の遅延を発生させないことが求められます。
そして、プロミスの利用再開を優先するのならプロミスへの返済を積極的に行うとよいでしょう。他のローンで事故を起こしたとしてもプロミスでの返済状況がより厳しくみられる可能性があるので毎月確実に支払う、多めに支払うということに努めましょう。
任意整理などの債務整理を行った場合、その残債を完済することが融資枠の復活の前提条件になるかもしれません。まず、約束した返済期日を守るのは当然ですが、プロミスでの利用を再開するには可能な限り早めに債務整理の残債を支払う必要がありますね。
そして、あわせてプロミスでの支払いを積極的に行うとよいでしょう。また、年収が上がったり契約社員から正社員に登用されたりして返済能力がアップしていればそういった情報を示して利用の再開を相談してみるのもよいかもしれません。
プロミスからの融資枠復活の連絡を待つだけでなくこうした改善の取り組みや返済能力向上の事実を伝えアピールすることも必要なのではないでしょうか。
他社ローンでの借入額の増大は総量規制による借入額の制限や与信管理上のリスクに大きく影響し、その結果プロミスから利用停止を言い渡されることもあるかもしれません。
もちろん他にも利用停止の原因があるかもしれませんが、もし自分の借入残高が６カ月くらいの間に大幅に増加し信用事故も起こしていないのに急にプロミスが利用できなくなった場合プロミスや他社ローンの借入額の増加が原因である可能性が高いでしょう。
他社ローンの返済を前提にその分をプロミスで借り換えるのです。利用者にその借換えに見合う返済能力があれば、監視しにくい他社での借入れよりも自社から借入れしてもらったほうが管理しやすいとプロミスも考えてくれるかもしれませんよ。
たとえプロミスでのおまとめローンが断られても返済に真剣に取り組もうとしている姿勢をアピールすることができプロミスでの利用再開に向けて信用を少しでも高めることができるでしょう。ダメモトのことなのでまずはプロミスに相談してはいかがでしょうか。
他社での借入限度額やキャッシング枠は借入れが可能な金額の範囲を表すものなのでいつ借入額にシフトしてもおかしくないものですね。そのためプロミスにとっては与信管理上のリスク要因として注意すべてき対象となります。
そのためプロミスなどは限度額やキャッシング枠が多いと借入残高と合わせて評価を行い利用者に対して限度額の削減や利用停止という処置を与えることもあるわけです。
そして、そうならないための対策としては借入残高とともに限度額やキャッシング枠を削減する必要があります。優先順位としては先ほど確認した借入残高の削減、次に限度額やキャッシング枠の削減になるでしょう。
限度額やキャッシング枠の削減に関しては、まず利用しないローンやクレジットカードは解約するべきです。特にクレジットカードのキャッシング枠は気が付かないうちに３０万円～５０万円といった額がついていることもあるのでよく確認しておきたいですね。
そして、解約できないものは可能な限り削減しましょう。借入額の削減よりも効果が低い可能性もありますが、それと合わせて限度額の削減も行えば合わせ技一本で大きな効果が期待できるかもしれませんよ。
銀行口座での自動引落しが多いクレジットカードや携帯電話の支払いですが、入金忘れがあり引落しができないままでいると信用事故として扱われることになり、プロミスでの利用停止の一因にならないとも限りません。
もし口座からの決済ができていないのであれば、直ちに入金して決済できるようにするとともに遅れた支払いの処理を早急に完了する必要がありますね。そして、その後は今後の防止策を立てて実行して行きたいですね。
防止策としては銀行口座への入金忘れがないように的確な口座管理を行う必要があります。ただし、あまり難しく考えなくても毎月決まった日に口座の残高を確認する、不足していれば入金する、ということをルール化すれば簡単にできるはずです。
インターネットバンキングなどを利用すればＡＴＭまで行かずに入金できることも多いので自分が利用可能な便利な手段を選んで手間をかけずに適切な口座管理に努めてほしいですね。
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