プロミスを利用してみたいが審査が厳しそうなので申込時に無職であるのに仕事をしているとか、年収が少ないのに多めにするなど嘘の申告をされる方も時々おられるようですね。
しかし、そのような虚偽の申告をしてもプロミスではばれないのか、また、プロミスでは申込者の申告に対してどのように審査して内容を確かめているのか、と思われている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回はプロミスの申込時での虚偽申告について紹介します。
仕事や年収などの嘘の申告をしてもばれないのか、嘘がばれた場合にはどうなるのか、プロミスではどのように申告内容を確認しているのか、といった内容を説明していきましょう。
さまざまな理由で会社を退職して一時的にでも無職の状態になることもありますよね。
そんな無職の状態でプロミスに申し込む時、つい仕事をしていると嘘をつくとどうなるでしょうか。ここではそうした疑問に答えていくことにしましょう。
プロミスの審査の内容や審査基準などに関してまったく知らない状態で申し込まれる方は少なくありませんが、そんな方でも無職であると審査には通らないだろうと考え無職なのに仕事をしていると嘘をつかれることもあるようです。
在籍確認とは、一般的にローン会社の担当者が個人名で申込者の勤務先に電話をしてその人がその企業で働いているかどうかを確かめる確認作業といえるでしょう。
簡単にいうと、ローン側が勤務先に電話して申込者が存在しているかどうかチェックすることですね。
ただし、在籍確認では申込者が勤務先でどんな仕事をしているとか、役職についているとか、勤務態度はどうなのか、というよう質問はまったくなく、単に本人に電話が繋がればＯＫといった簡単なものです。
たとえ、本人が外出や席を外していてもかけ直すようなことも通常は行われないでしょう。
電話で「○○は只今が外出しており・・・」という返事があれば、申込者がその会社に存在していると判断されそれで確認が終了することも多いようですね。
このような単純な確認作業ですが、プロミスをはじめとしたローン会社では通常在籍確認を行っているので、嘘をつき架空の勤務先を記入したとしてもばれることになるでしょう。
また、無職でなくても勤務先を偽って働いていいない企業名を申告してもばれることになるので嘘をつくことは絶対にやめておきましょう。
（⇒プロミスを利用しやすい職業とは？）
プロミスでも申し込みを受けると通常は在籍確認を行っているので、上記の通り無職なのに仕事をしていると嘘の申告をすればばれることになるでしょう。
そして、プロミスがその仕事をしていない事実を確認したらその申込者は間違いなく審査に落ちることになりますね。
虚偽の申告をしたという信用面と無職で安定した収入が得られないという返済能力の面の二点から審査にパスできないと考えられるのです。
貸金業はお金を個人に貸して元金と利息を回収することで成立する仕事で借手にお金を貸せるだけの信用があることを前提に行われるものです。
その信用の内容についてはローン会社によってさまざまですが、申告内容の情報の確かさもその信用に大きく関わるでしょう。
そのため申告内容が故意に虚偽の内容が申告されると申込者の信用は一気に低下してそれだけで審査に落されることも当然あり得るわけです。
また、プロミスでは安定的な収入があることを利用者の条件となっているため、無職の方はその条件をクリヤすること難しいですね。
ただし、仕事以外の投資収入、不動産収入などがある方は内容によっては利用できるかもしれないのでプロミスに相談するとよいでしょう。
無職であっても仕事をしているという嘘の申告をしてはいけませんが、そのままでは審査にパスすることは困難でしょう。
そのような状態の場合に何をすれば審査に通れるようになるかという方法を考えていきましょう。
プロミスの場合、安定的な収入を得ていればその収入額があまり多くなくても審査にパスできることは多くあります。
もちろん収入が多いほど審査にも通りやすくなりますが、少なくてもその額に応じた融資額で貸付けの判断が行われるのです。
つまり、年収が少なくてもその金額でいくらまでなら貸せるか、という審査が行われているわけです。
年収が５００万円のＡさんには○○万円まで、年収が１５０万円のＢさんには△△万円まで融資可能、といった判定をプロミスは行っているのです。
そのため無職では審査通過は困難ですが、パートやアルバイトで収入が得られれば審査通過が十分可能になってなりますね。
また、在宅ワークなどでも一定の収入が得られるのであればプロミスでの審査通過の可能性はあるでしょう。
派遣社員の方の場合は登録しているだけでは難しいかもしれませんが、直近まで勤務していた実績があればパスできるかもしれないのでプロミスに相談するとよいですね。
以上のとおり、なにも正社員として企業に勤務する必要はなく企業から一定の収入を得られる勤務形態につけば審査に通る可能性がでてくるでしょう。
そのような状態になればプロミスコールで相談してみてはどうでしょうか。
仕事に就いているかどうか以外では年収の額で嘘をつく方が時々おられるようですね。
確かに年収の額が少ないと審査で不利になるような気がしますが、プロミスではどうでしょうか。
ここでは年収についての嘘をつくとプロミスでどうなるのかを確認していきましょう。
申込者がプロミスの審査の内容や判定基準などを知らなくても申込フォームの入力欄などに年収の項目をみつければ、多く入力（記入）したほうが何となく有利になるような気がして、つい実際より多めに申告するようなことがあるかもしれませんね。
もちろんそのような虚偽申告はいけませんが、プロミスは自身の行動で申込者の年収の正確な金額を把握することは困難です。
そのためプロミスの審査では申込者が申告した年収の金額で判定を下すことになりますね（信用面などを含めた多くの評価項目とともに）。
つまり、申込者が年収について嘘をついてもばれない可能性もあるわけです。
しかし、プロミスなどの貸金業者には一定の条件のもとに法律で利用者や申込者の収入を確認する義務が課せられています。
具体的には、プロミスからの借入額が５０万円超になる場合、プロミスと他の貸金業者からの借入額の合計が１００万円超になる場合の融資になる時にはプロミスは申込者や利用者から収入を証明する資料を求めなければならないのです。
したがって、申込者が５０万円超をプロミスから借りたい場合は源泉徴収票などの収入証明書を提出しなくてならないため、申告時に年収の嘘をついていたらばれることになるわけです。
また、仮にプロミスと契約して利用できたとしても借入額が上記のような金額に達していくとプロミスから収入証明書を求められることになります。
そして、利用者がそれを提出した時点で虚偽申告は発覚することになるでしょうね。
先ほど確認したとおり、年収の額の嘘についてはばれないこともばれることもありそうですが、ばれた場合プロミスではどうなるのか気になりますね。
その場合のプロミスの対応としては二つ考えられます。一つは申込者を不合格として審査に通さないという対応ですね。
もう一つは審査には通すが嘘の内容によっては通常想定される融資額よりも減額するというような対応になるでしょう。
前者の場合、申告した年収の額と収入証明書による額にあまりに大きな差があれば悪質と判断され契約するに値する信用がないと判定される可能性が高いですね。
その結果、そのような嘘をついた方は審査で落とされることになるでしょう。
また、プロミスが要求しているのに申込者が収入証明書を提出しない場合は審査が進まなくなるため、結果として通過できなくなることもあるので注意しておきたいですね。
後者の場合、申告した年収の額と収入証明書による額にあまり差がなければ信用面での評価にそれほど影響がでず、収入証明書の金額で査定がやり直されることになるでしょう。
そのため審査時間が通常より長くかかり、融資までの時間も長引く可能性がでてきますね。
また、先ほどのように事実との差が大きい場合はやはり信用が低下して通常の融資額よりも減額されることもあるかもしれません。
年収の額も一年を通じて安定した仕事をしている場合には申告しやすいでしょうが、不定期の仕事をしていたり転職していたりすると年収の金額をどう申告してよいか迷うかもしれませんね。
もし年収の申告で迷ったらプロミスコールで相談してはどうでしょうか。
例えば、現在、正社員として会社勤めをして一定の収入を得たいたとしても昨年までフリーターをしていて年収が少なかったというような方もおられるでしょう。
このようなケースでは申込者は前年度の年収でプロミスへ申告することも考えられます。
もしその方がそのような申告をすれば前年の低い年収で査定されることになり、プロミスの審査に落ちるかもしれません。
或いは通過しても低い融資額しか利用できないという可能性もありますね。
そのように現在は正社員として働き前年よりも多い収入を得られている場合、その前年の年収の申告は事実ではあるけど現在の実態と異なっていることもまた事実といえるでしょう。
このような場合は現在の給料をベースにした年収で申告したほうが審査では有利になるかもしれません。
プロミスから収入証明書を求められるようになったとしても源泉徴収票ではなく給料明細書を提出すれば申告内容が虚偽ではなく事実であることを証明することができるでしょう。
プロミスでは次の資料が収入証明書として認められています。
以上のようなこと以外にも転職や起業などで前年の年収が現在と異なるケースも少なくないので、どのように申告すればより現状を正確に伝えられるかをプロミスコールで相談してはいかがでしょうか。
他のカードローン会社と同様にプロミスでも申込時の審査で他社ローンでの借入額が問われます。
ここではその借入額について嘘をついた場合、プロミスではどのようになるのかを説明していきましょう。
カードローンやクレジットカードを利用しない方はそれらでの借入額を他者が知ることなどできないと思うかもしれませんが、申し込みを受けたローンなどの運営者はそれを把握できるようになっているのです。
消費者がカードローンに申し込む際に、個人情報やローンとの取引情報を信用情報機関に提供し、その機関が加盟者からの依頼を受けてそれらの情報を提供することについての同意が求められます。
したがって、申込者が借入額で嘘をつくとばれることになりますね。
プロミスは申し込みを受けると信用情報機関から得た信用情報でどのローンにいくら借金しているかを正確に認識できるので、申告の金額との差異を容易に見つけだせるというわけです。
プロミスの審査の内容や基準は公表されていませんが、申込者の返済能力に関しての査定が行われるのは間違いないでしょう。
そのためその能力に関わる収入や支出の要素が審査では重要であり、支出では借入額の状況が特に重要視されているようです。
もし申告の借入額と信用情報機関から入手した金額に大きな差があれば、査定のやり直しによる判定内容の変更と信用面の評価の低下という事態になるかもしれません。
申告した額よりも借入額がかなり多いと、借入額そのものの大きさと信用面の低下で最悪申し込みは否決される可能性もあるでしょう。
また、申し込みが否決されなくても融資額が減額される可能性は十分にありますね。
信用面の低下とは、その差額が大きい場合に故意に嘘の借入額を提示するような信用できない人という評価や、自分の借入額を把握できないという借入管理ができない人という評価が下されるというものです。
複数のカードローンやクレジットカードを利用していると全体の借入額が把握しにくくなるので多少の誤りはあまり影響しない可能性はあるでしょう。
しかし、差額が大きい場合は以上のような厳しい判断が行われることもあるので、申込者はできるだけ借入額を調べて正確に申告したいものですね。
カードローンやクレジットカードをあまり利用していない方は自分の借入額を把握しやすいですが、利用が多い方はしっか利用管理をしていないと正確には把握しにくいかもしれませんね。
また、何が借入額になるのか判断しにくいケースもあるでしょう。
例えば、銀行カードローン、住宅ローンやマイカーローンなどの各種ローン、クレジットカードのショッピングの代金など、どれが対象になるのか迷うかもしれません。
実際の申し込みではそれらのローンなどは他社の借入額には含まれないようになっていますが、申込時の説明文をしっかり読み該当するものの金額を正確に提示したいですね。
自分の借入額を把握できない方は信用情報機関から自分の信用情報を照会するとよいかもしれません。
例えば、プロミスが加盟している株式会社日本信用情報機構では手数料（窓口５００円、郵送１０００円）を支払えば個人でも自分の信用情報を入手できるのです。
また、クレジットカードのキャッシング代は他社の借入額に含まれる可能性が高いですが、判断がつかない場合はプロミスコールやお客様サービスプラザで相談するとよいでしょう。
最後に今まで見てきた審査項目以外で嘘をついた場合の影響や申し込みの際に注意しておきたい点について簡単に説明しておきましょう。
プロミスの審査では、氏名、年齢、住所、家族構成、学歴、電話などの個人情報、年収、勤務先、勤務先の住所・電話番号、社員数、業種・職種、勤務形態、健康保険の種類など収入・就業に関わる情報、借入額などの債務情報が査定に利用されているようです。
どの項目に関しても虚偽の申告をせず正確な情報を入力・記入していくべきですが、収入・就業情報と債務情報を正確に申告すればその他については不注意で多少間違った情報を入力してもそれほど大きな影響はないかもしれません。
氏名や年齢などで嘘をつく方はいないと思いますが、万が一架空の人物、他人の名前などを使用した場合、後で運転免許証などを使った本人確認があるためばれることになるでしょう。
なりすまし詐欺の対策でプロミスでも本人確認のチェックはしっかり行われていますね。
電話については自宅に固定電話があるのに申告しないという嘘をつかれる方がおられます。
この嘘はばれる可能性は低いですが、固定電話がないという点で審査での評価が下がる可能性があるので正直に申告しているほうが不利益にならないでしょう。
家族構成や学歴などで嘘をついてもばれにくいでしょうが、嘘をついたとしてもそれほど評価に影響がでるとも考えにくいのでありのままを申告しておくほうがよいですね。
年収や勤務先の評価の比重が大きいので高卒を大卒などと虚偽申告しても評価があまりかわらない可能性もあるので、正直に申告するほうが無難でしょう。
むしろそうした嘘がばれた時の信用の低下というデメリットのほうが大きくなり、審査や契約後の利用に大きな影響を及ぼすことになるかもしれません。
プロミスの審査基準は申込者にはわからないので、申し込む時にあれこれと心配になって嘘をついても評価で大きくプラスにならないこと多くあるでしょう。
それよりも正直に事実の内容で申告したほうが信用の維持や向上に役立つのではないでしょうか。
表１：審査情報
| 申告項目 | 審査対象となる内容 |
|---|---|
| 個人情報 | 氏名、生年月日、性別、住所、電話番号（自宅・携帯電話）、運転免許証番号、など |
| 収入・就業情報 | 職業・職種、雇用形態、勤務先、所属部署、社員数、入社年月日、勤務先の住所・電話番号、学歴、年収など |
| 家族構成情報 | 既婚・独身、子供あり・なし、同居者あり・なし など |
| 住居情報 | 持家、賃貸、社宅、公舎、寮、官舎 など |
| 借入情報 | 他社ローンの借入額・借入件数、など |
申込者に嘘をつくつもりが一切なかったとしても曖昧な記憶を頼りに入力すれば事実とかけ離れた情報を申告してしまうこともあるでしょう。
しかし、その誤りがプロミスで確認されれば大きな問題になるかもしれません。そして、そのよくある間違いが既にみてきた年収や借入額ですね。
年収は申込者が提出する収入証明書、借入額は信用情報機関から入手する信用情報によって確認されることになるのででたらめな数字を入力していると間違いは発見されることになります。
そして、審査への影響は既に嘘の申告のところで確認した内容と同じことになると考えてよいでしょう。
嘘でも不注意での誤りでも事実と異なる内容を申告したことにかわりはないので審査への影響も同等になると考え取扱いに注意したいですね。
年収に関しては源泉徴収票や給料明細書などで、借入額については各ローンの利用明細や信用情報機関の情報などをもとに申告するようにしましょう。
生年月日、年収、勤務先と借入額などに関する情報は審査項目の中でも特に重要なので。
もしそれらに虚偽や間違った情報が発見されれば審査はやり直しとなり、判定の結果も変わることになりますね。
既に確認していますが、これらの情報が事実と大きく異なれば申込者は審査に落ちることもあり、落ちなくても融資額が大きく減額されることもあるでしょう。
そして、こうした判定のために審査時間が長くなり当日融資などの急ぎの借入れができなくなるかもしれません。
勤務先に関しては在籍確認の関係で勤務先の電話番号には注意しておきましょう。
（⇒プロミスの在籍確認を徹底解剖！）
電話番号を間違えたり、従業員個人を特定しにくい代表番号を申告していたりすると、あとの在籍確認がスムーズにいかず確認が上手くとれないということもあります。
その結果、確認が遅れ審査が長引いたり、確認が取れず審査がストップしたりして審査結果に重大な影響をもたらすこともあるので、プロミスが確認しやすい電話番号を正確に登録するようにしましょう。
上記の４つに関連する情報は影響力の大きな審査項目と認識して資料にもとづいた申告を心がけてほしいですね。
【参考ページはこちら】
プロミスの在籍確認対処法を教えて！
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