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勤務年数の確認はあるの?プロミスの審査内容について

三井住友銀行グループのプロミスは、消費者金融大手として皆さんもご存知のキャッシング会社です。そんなプロミスの審査内容について、実際に審査を受ける前に少しでも知っておきたい! と思う方もいますよね。

そこで、今回は「勤務年数」に着目してプロミスの審査を解剖していきたいと思います。プロミスの審査で勤続年数のチェックはあるのか? 嘘をつくとどうなるの? そんなちょっとした疑問を解消します。

プロミスの審査をチェック!審査の可否をわける5つのポイント

プロミスは、三井住友銀行グループの消費者金融として広く一般的に知られています。そんなプロミスはもちろん、この世のなかのどんなキャッシングであっても、まずは申し込みをして審査を受けなければなりません。

審査はだれでも通るというものではなく、条件を満たすことができなかった人は容赦なく落とされてしまうシビアなものです。消費者金融はその多くが審査が優しいといわれていますが、とはいえなんの対策もせずに挑むのは避けたいですよね。

そこで、まずはプロミスの審査内容について知っていきましょう。その上で、今回はプロミスの審査において「勤続年数の確認はあるのか」を考えていきたいと思います。

プロミスの審査では、さまざまな要素を見て結果が決まります。審査において見極めがされる主な要素は、5つです。

  • 年収
  • 勤続先
  • 勤続年数
  • 他社での借入状況
  • これまでの借入歴

それでは、個別に見ていきましょう。

年収

ある意味でもっとも重要なのが、申し込みをした人の年収です。基本的に、現代社会で生活していくためにお金は必須のアイテムです。よほどの資産家である、不労所得がたくさんあって本人が働く必要がない、という場合を除けば、皆働いて収入を得る必要があります。

借入のシステムというのは、現時点で借入をしたお金を、来月など今後の収入で返済するようになっています。年収が多ければその分生活費にも余裕ができ、返済に回すことのできる金額も増えることになりますよね。

単純に考えて、年収が高い人と年収が低い人が並んだ場合、キャッシング会社であるプロミスにより高い評価をされるのは、年収が高いほうなのです。

また、年収の高低というのは総量規制にも関係してきます。プロミスでは、最大で500万円まで限度額を大きくすることが可能ですが、総量規制という決まりがあって、消費者金融からお金を借りるときは年収の3分の1まで、と制限がつけられています。

どんなに誠実な人であっても、年収が低ければその時点で自分が借りることのできる最大額は決まってしまうということです。

プロミスの場合でいうと、最大の借入額である500万円を実際に借りるためには、1500万円以上の収入を得ている必要があります。

年収が高ければ審査にも通りやすくなりますし、増額の審査にも通りやすいといえます。年収が0円という人は何度審査を受けても通ることがないくらいですから、いかに年収が審査において大切なのか、留意しておいたほうが良いでしょう。

勤続先

年収の高低が重要なように、プロミスの審査においては勤続先がどこなのか、も重要です。一般的にいって、従業員10名未満の小さな会社と従業員1万名を越す大会社では、後者のほうがより稼ぎも良く、倒産もしづらいですよね。

プロミスの審査では、年収が高ければ万事大丈夫というわけではありません。収入は高いほうが良いことに違いはないのですが、いかに収入が安定しているか、も大切なのです。

勤続先のことを評価した場合、安定性という意味でいえば、最も優れているのは公務員です。国に雇用されているわけですから、公務員には基本的にリストラや会社の倒産といったリスクが存在しません。

公務員なら年収はある程度年齢によって少しずつ上がっていくものですし、ボーナスなども安定しています。

公務員を頂点として、大企業の正社員、中小企業の正社員、あとはアルバイトや派遣社員、自営業者といったふうに並んでいき、最終的に無職が来ます。
(⇒無職でもプロミスで借りる方法はある?

勤続先が大きい会社であれば、将来的に出世のチャンスも多いですし、福利厚生もしっかりしている可能性が高いので、評価も高いのです。

勤続年数

どこで働いている人なのか、収入はどれくらいあるのかとは別に、勤続年数というのも考慮されます。例えば、どれだけ優秀な人であり、どれだけ大きな会社で働いていても、まだ働き始めて3日だというなら今後仕事が続くかどうかわかりませんよね。

一つの会社で長く勤めている人は、その分会社の事情に精通しており、経験があり、実際に出世しているか、出世に近いポジションにいる可能性が高いということになります。

よほど普段の態度などが悪くない限り、長年の経験を持ったベテランをクビにする企業はありません。

また、勤続年数が長いと勤続年数に応じたポジションになっていることから新入社員よりも年収が高くなっている、ということもあります。年収の高さと会社の安定性、本人が働き続けられるのかという意味での安定性もはかることができるのです。

他社での借入状況

プロミスは消費者金融なので、総量規制の対象になっています。総量規制の対象になっているキャッシング会社では借り主に対して年収の3分の1までしか貸し付けることができません。

つまり、他社でお金を借りている人に余計に貸してしまわないよう、他社での借入状況を調べる必要があるのです。主に信用情報機関に情報の照会をお願いするのですが、他社の借入状況に関しては自己申告も重要です。

事故申告では借入がないとしておきつつ、実際には他社で現在借入をしているとなると、審査に落ちる可能性はぐんと上がってしまいます。

これまでの借入歴

申し込み時点での借入状況も重要ですが、これまでどのようにキャッシング関係のサービスを利用してきたのか。その借入歴も大切です。

例えば、一定期間内に自己破産などをしたことがある、昔プロミスを使っていて、返済の遅れをしたことがある、他社でブラックになったことがある、という人は審査に通る可能性がほとんどありません。

プロミスの審査では、勤続年数は長いほうが審査に有利だった!

さて、審査のときに勤続年数というのは本当に重要なのでしょうか?

勤続年数がながければ審査に通る、短いと審査に通らない、ということは必ずしもないので安心してください。

ただ、大抵の企業や業界では、大体の年齢と勤続年数を見ればどのくらいの収入をもらっているのか、というのを割り出すことが可能になっています。

勤続年数が長いということは、その分社員のなかでも収入が高い可能性があり、また今後も継続して働き続けてくれる可能性が高いということです。

プロミスも、長年キャッシング業を営み、何人もの人を審査してきた実績があります。勤続年数が極端に短い場合は長い人に比べるとやや不利なのはいたしかたありません。

審査のさい最も重要なのは年収です。勤続年数が短くても、年収がかなり高い場合、能力をかわれているということなので、審査に通る確率は高いといえます。

在籍確認が不安な人必見!勤続年数の確認はされるのか?

実際に、申し込みをして勤続年数の確認をされることはあるのでしょうか? 申し込みをするさいに、必要事項として年収や勤続先、そして勤続年数といった情報を書き込んでから提出をします。

プロミスでは、在籍確認というものを行っていて、そのときに電話で確認されるのでは? と思っている方もいるでしょう。しかし、在籍確認と同時に勤続年数まで確認されることはまずありません。

職場への在籍確認は、通常電話で行われます。内容としてはそれとわからないように、申し込みをした人がいるかどうかを尋ねるだけなので、わざわざ「○○さんは入社して何年目ですか?」なんて不自然なことを聞くことはないのです。

在籍確認は必ず行われる、というものでもないので、人によっては全く勤続年数をチェックされないままプロミスの利用を続けるなんてことも十分にあります。

ただし、申込時に提出した書類等で、勤続年数と年齢、年収が業界の平均などを逸脱している場合、怪しいのでチェックが入ることも考えられます。

嘘は身を滅ぼす!?プロミスの審査で勤続年数をごまかすのはNG

転職したて、就職したてで勤続年数が短いので、少し長く申告しておく。といったことをした場合、もちろんバレてしまうリスクはあります。

ペナルティとしては、プロミスの利用停止などが考えられます。借入することができなくなり、プロミスのカードは返済にしか使えません。

勤続年数の確認は50万円以上の借入から厳しくなるので要注意

プロミスでは、50万円以上の借入をしたい場合か、もしくは申し込みをするときの希望額と、他社からの借入で合計100万円以上になってしまう場合、収入証明になる書類を提出しなければなりません。

会社勤めやアルバイトの方であれば源泉徴収票を、自営業などの人であれば前年分の確定申告書類を提出することになります。

ここで注意したいのは、勤続年数をごまかしていた場合、収入証明になる書類が用意できず、嘘がばれてしまうこともある、ということです。

条件が厳しくなれば審査も厳しくなるのは当然のこと。勤続年数に関しては、ごまかすことのないようにしましょう。

勤続年数は正確に!審査を通るのに一番大切なのは正直さだった

キャッシングを利用するさい、無職なのに職に就いていると嘘をつく、別の会社を勤続先としてあげてしまう、勤続年数が短いのは不利なのではと少し勤続年数を伸ばして審査を受ける、ということをする人がいないではありません。

ただ、結局は事実に基づいた情報を相手に提供するわけですから、調査をされればいずれバレてしまいます。嘘がバレたとき、ペナルティが来るのは避けられないことなので、最初から勤続年数一つとっても嘘をつくことのないように気を付けましょう。

【参考ページはこちら】
プロミスを利用できる職業とは?

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