プロミスの審査に合格して利用できるようになったが、実際に借入すると金利の負担が重いと感じている方もおられるのではないでしょうか。
特に契約時での利用限度額と金利はやや厳し目に設定されることも少なくないので、金利を下げてほしいと思っている方は少なくないでしょう。
しかし、その金利も状況によってはプロミスと交渉して引き下げてもらうことも不可能ではないのです。
そこで今回はプロミスの金利を引き下げたいと思っている方などにその可能性や方法などを紹介します。
プロミスの金利の引き下げは可能か、どのような場面で可能になるか、どうすれば引き下げられるか、などについて説明していきましょう。
プロミスに申し込み審査を受け合格すると、融資可能額と融資金利が設定され、契約が続くまでその金利は基本的に維持されることになります。
ここではその金利の引き下げが可能なのか、どういう場面で可能になるのか、といった点を紹介していきましょう。
プロミスとローン契約すればその契約が続く限り、決められた利用限度額と融資金利は継続されることになります。
しかし、借入額によって適用金利が利息制限法で定められているため、一定金額以上の借入額になると金利が変更されることになるわけです。
具体的には、借入額１０万円未満では年２０％、１０万円以上１００万円未満は年１８％、１００万円超は年１５％までと定められています。
例えば、利用限度額が８０万円から１２０万円に増額されれば、借入額が１００万円超になる可能性が出てきますね。
また、法的な対応以外の面でもプロミスは金利の引き下げを行うこともあるようです。
今の貸金業界は競争が激しく、特に金利面での争いが激化しているといってよいほど低金利化が進んでいます。
そのため消費者ローンの利用者はできるだけ低いローンを探しており、条件によっては他のローンへ乗り換えるケースも少なくないですね。
プロミスでもこうした状況を危惧しているのか、優良な顧客には金利の引き下げを提案することもあるようです。
つまり、信用できてよく利用してくれる顧客は囲い込んでおきたいので金利を下げるというサービスを提供するというわけです。
ただし、優良な顧客とみなされないと引き下げは提案されないので、適切なローン利用を心がける必要がありますね。
先ほどはプロミスから金利の引き下げが提案されるケースを紹介しましたが、そうした提案を受けないままで終わる方もおられるのです。
法的に金利の引き下げが必要な借入額に達することもなく利用頻度も少ないのであればプロミスは引き下げの必要性をあまり感じないでしょう。
プロミスなどの消費者ローンは多くの利息収入が期待できる顧客は囲い込もうとしますが、それ以外の顧客は特別な対応を取らないのです。
そのため優良顧客と認められない利用者にはプロミスからの金利の引き下げの提案はなかなか来ないということになるわけですね。
しかし、そのような利用者でも自らプロミスに金利の引き下げを要求して交渉することは可能なのです。
プロミスのＷＥＢサイトでは金利の引き下げに関する情報はないですが、ネット上には交渉して引き下げられたという情報が時折見かけられます。
例えば、プロミスではＷＥＢサイトの問い合わせフォームやプロミスコールを利用してさまざまな要望を伝えることができるようになっています。
これを利用して金利の引き下げを要望する利用者が時々おられるようですね。
もちろんそうした要望を出した方がすべて金利の引き下げに成功できているわけではなく、逆に少ないかもしれません。
それでも可能性のある方にはプロミスから連絡が入り要望の内容や利用者の現在の状況などが確認され、引き下げられることもあるのです。
返済遅延を起こしてプロミスでの信用を低下させている方は困難でしょうが、それ以外の方なら引き下げは不可能ではないでしょう。
プロミスからの引き下げの提案を待っていても来ないこともあるので自ら積極的に要望していくことはとても大切なことではないでしょうか。
利用限度額の増額時が金利の引き下げの絶好のチャンスとなりますが、ここではどのように引き下げできるのかを紹介します。
どのような状況で限度額の増額が可能となるのか、その際にどのような手段を取れば引き下げに成功できるかなどを説明していきましょう。
プロミスで限度額を増額するには、利用者自ら増額申請を行う場合とプロミスからの増額案内を受けて申請する場合の二つがあります。
増額に成功できる確率は後者のほうが高いといわれていますが、増額に成功できれば両者ともに金利の引き下げの可能性はあるでしょう。
ただし、金利の引き下げの成功の確率はやはり増額案内による申請のほうが高いかもしれませんね。
金利の引き下げについては法的な面とサービス面からプロミスが利用者に提案することが少なくありませんが、提案しないこともあります。
その場合には利用者の方から限度額のアップに伴いいくらかでも金利が下げられないか要望するとよいでしょう。
要望しても実現できるかどうかはわかりませんが、ダメでもともとの話なので要望だけは伝えておいても損することはありませんね。
特に契約した時点では限度額や金利は厳し目に設定されていることも多いですが、一定期間が経つと徐々に緩和していくこともあります。
そのため適切な利用をしていれば限度額の増額の機会が早く巡ってくるとともに金利の引き下げのチャンスも到来するというわけです。
それでは限度額の増額時にどうすれば金利を引き下げてもらえるのかを確認していきましょう。
もちろん金利の引き下げに成功できるかは利用者の返済能力や信用力の状況に影響されますが、成功の確率を高める方法はあるのです。
まず、限度額の増額そのものを成功させるためには返済能力をアップさせ、信用力も維持向上させることが重要でしょう。
返済能力の向上には、年収のアップやより安定的な雇用形態への移行が有効ですね。
例えば、大企業や役所に転職する、アルバイトや派遣社員から正社員になる、といったことがよいかもしれません。
信用力に関しては向上というよりは低下させないように維持することが重要になるでしょう。
プロミスへの支払だけでなく他のローン、クレジットカードや携帯電話の支払などにも返済遅延を起こさず確実に支払っていくことが大事ですね。
また、プロミスでの利用実績も重要です。適度な借入と着実な返済の実績を積み重ねていくと優良顧客と評価されやすくなるでしょう。
そのようになっていけば増額案内のお声もかかりやすく、金利の引き下げのチャンスが増えるというわけですね。
金利の引き下げを成功させるための方法は先ほど確認した限度額の増額のために行う方法と基本的に同じです。
上記の方法で返済能力と信用力を維持向上できれば、その分だけ金利の引き下げの可能性も高まると期待できるでしょう。
プロミスだけでなく他のローンでも限度額の増額申請は可決されることも多いですが、否決されることも少ないとはいえません。
否決された場合、単に増額できなかったということだけで済まないこともあるので注意しておきましょう。
具体的には、返済能力や信用力が以前より低下していると認定された場合、限度額の削減や利用停止といった処置が取られることもあります。
その限度額の削減に伴い金利も高めに変更されることもないとはいえないのです。
つまり、限度額をアップさせ金利も低下させるつもりで増額申請したのに、改善できるどころか、より不利な状態になることもあるわけです。
このように増額申請することにはリスクを伴うので、自分の状況をよくみたうえで決断しなくてはなりませんね。
また、増額審査では収入証明書を求められるケースも少なくないのですぐに出せるようにしておきましょう。
（⇒源泉徴収票を出せばプロミスで増額できる？）
収入証明書の提出をプロミスから求められて提出できなければ、増額審査に通ることは困難です。
逆に給料がアップしていれば評価が高まり金利も引き下げやすくなるので給料明細書などを準備してすぐに提示できるようにしたいですね。
金利引き下げの提案などがプロミスからくればよいですが、あまり期待できないかもしれません。そのため自ら要望することも重要ですね。
ここではどのような場面で要望すればよいか、金利の引き下げをどう交渉すべきか、どんな方法を取ればよいのか、などを紹介しましょう。
プロミスの利用者が金利の引き下げを要望できることは既に確認しましたが、簡単に成功できるとは限りません。
プロミスにとっては金利の引き下げは収益を低下させ、貸倒に備えるための資金を少なくするので好ましい行為とはいえないでしょう。
そのためプロミスが利用者からの金利の引き下げ要求に応じるにはそれ相応の根拠が必要になるわけです。
例えば、プロミスの金利が他社より高い、利息が多く返済が厳しいなどの状況に対して利用者は金利の引き下げの必要性を強く感じるでしょう。
また、それらをプロミスからみれば、前者は他のローンに借り換えられるリスク、後者は不払いが発生するリスクが潜んでいるといえます。
つまり、金利引き下げの要望に応じない場合、プロミスはそれらのリスクにさらされるというわけです。
他にもリスクではなくプロミスがメリットを感じられる場面もありますね。例えば、他社ローンからのプロミスへの借り換えが挙げられるでしょう。
プロミスにとって他社の借入は管理しにくいリスクですが、それが自社に借り換えられればリスクは削減され収益の向上にも繋がります。
要望して金利を下げてもらうにはプロミスを納得させるための交渉テクニックが必要になるかもしれませんね。
プロミスにとってどれだけ有益になるのか、どれだけ不利益になるのか、ということを具体的に説明すればプロミスも納得しやすいでしょう。
例えば、プロミスの金利が他社ローンよりも高いという事実を利用者が説明できればプロミスは金利の変更を検討してくれるかもしれませんね。
その場合に、具体的にどのローンでいくらを借りてどの金利で適用されているかを明確に示すことが重要です。
「現在、Ａ社から７０万円を金利１５％で借りているが、それをプロミスで借り換えた場合、他の借入を含め１５％にできないか」
というような具体的な内容を説明して金利の引き下げ交渉をするわけです。
或いは別のローンから新規で借りた場合の、つまり新規の借り換えローンやおまとめローンでの具体的な金利を示すのもよいでしょう。
つまり、金利の引き下げ要求に応じない場合はプロミスから他のローンへ乗り換えることもある、ということを示すわけです。
プロミスの競争心を少しでも煽ることができれば金利の引き下げに協力してもらえるかもしれませんよ。
ただし、利用者の返済能力や信用力が低い場合には要求に応じてもらえないのであまり期待し過ぎないようにしておきましょう。
一方的に要望を押し付けてもプロミスがメリットを感じなければその要求は成功せず、良くない印象を与えるかもしれないので注意したいですね。
他社ローンからの借り換えを根拠にプロミスと金利の引き下げ交渉するのは有効ですが、注意しておきたい点が２つあります。
一つはプロミスのおまとめローンなどを利用すると金利の低下が期待できる反面、プロミスは返済するだけのローンになってしまう点ですね。
つまり、おまとめローンは返済するだけで追加の借入ができなくなってしまうわけです。
返済に専念するためにおまとめローンを利用するのはよいですが、追加で借入できなくなっても困らないかよく考えておく必要があるでしょう。
もう一つはおまとめローンを利用する場合にプロミスでの借入額が相当大きくなり、総量規制によりおまとめローンが利用できなくなる点です。
プロミスのおまとめローンを利用する場合、借り換え後の総借入額が年収の３分の１を超えれば総量規制によりおまとめは不可能となります。
特に総量規制の対象外である銀行ローンなどの借入分をプロミスに借り換える場合では上記のような問題が発生しやすくなりますね。
このようにプロミスを納得させやすいおまとめローンですが、短所やデメリットもあるので注意しておきましょう。
返済に苦慮している場合に金利の引き下げを申し込むのは悪い方法ではないとみられていますが、本当にそうなのでしょうか。
ここではその可能性、金利の引き下げに成功するための方法や注意点などを説明していきましょう。
利息の負担が大きくなり返済に行き詰るような状態になった時に金利の引き下げを要求しても無駄だと思われる方もいらっしゃるでしょう。
しかし、利用者の収入、支出や他社ローンなどの債務の状況次第ではプロミスでも金利の引き下げに応じてくれることもあるといわれています。
特にプロミスへの返済以外の支出で削減できるものがなく、このままでは債務整理に陥りそうな場合は引き下げの可能性もでてくるでしょう。
借入額が増大し利息の負担が大きくなり過ぎると毎月の返済額に不足が生じ、やがて滞ることになるかもしれません。
そして、長期滞納になり最終的に債務整理や不払いといった信用事故になっていくこともありますね。
こうなるとプロミスとしては貸付金が回収不能となり損失を被ることになるわけです。
プロミスはこうした貸倒の状態は避けたいので利用者が返済不能に陥るのを防ぎたいと考えだすこともあるのです。
そのため金利を下げたり、一定期間無利息にしたりという対応を取ることもあるといわれています。
貸付金が全部回収できなくなるよりは多少金利を下げた損失のほうがはるかに少なくて済みますからね。
以上のことから返済に困った時にはプロミスの金利引き下げの可能性は十分にあるといえるでしょう。
先ほど確認したとおり利用者の状況によってはプロミスが金利を引き下げてくれる可能性はありますが、その実現は簡単とはいえないでしょう。
例えば、プロミスに電話をして利息が多くて返済が行き詰りそうだと話してもそれだけで簡単に金利を下げてもらうことは難しいのです。
プロミスとしては利用者が本当に返済できないほどの状況にあるのか、返済が滞るような収入しかないのか、などを把握する必要があります。
そうでないと金利を下げ利息収入を減らすというリスクを負うことはできないからです。
また、利用者の方でもプロミスが理解してくれる情報を提供して金利の引き下げに応じてもらう必要があります。
そのためできるだけ具体的かつ正確な収入、支出や債務状態に関する情報を整理して準備しなければならないでしょう。
収入に関しては現在の状況だけでなく今後の仕事の状況を含めた見通しなども説明できるようにしたいですね。
また、支出の面では生活費の削減や安い借家への転居など可能な限り支出を切り詰めるための手段を用意するとよいでしょう。
こうした情報を用意して実際に苦しい状態であること、返済への意欲があることを示すことができプロミスの協力も得やすくなるかもしれません。
利息収入が減ったとしても結果として大きな損失が防げるとプロミスが判断できれば、金利の引き下げの可能性は十分にあるでしょう。
さらに状況次第では一定期間無利息にしてもらえる可能性もあるでしょう。
ただし、引き下げの交渉では上記に挙げた内容（理由）を合理的かつ客観的に説明できることが前提となることを覚えておきましょう。
返済に困った時は金利の引き下げも含めてプロミスに相談するのはよいですが、その後のローンの利用について注意しておくことがあります。
プロミスへ相談し幸いにして金利を下げてもらうことができた場合、確かに返済が楽になり借入額を順調に減らせるかもしれません。
しかし、そうした金利の引き下げを行うと利用者としての信用が低下することになり、その後の利用限度額の増額が難しくなることがあります。
もちろんいつまでもそんな状態が続くわけではないですが、借入残高が少なくなり返済遅延もない状態が続かないと増額は困難でしょう。
また、限度額の増額時の金利の引き下げも法的な対応を除けば簡単ではなくなるかもしれませんね。（こちらもご参考に→プロミスで増額したい人に知ってほしいコツ）
このように金利を引き下げてもらった場合にはその反動も起こりうることを覚悟しておく必要があるでしょう。
また、プロミスへ相談するタイミングはできるだけ早いほうがよいでしょう。
滞納しだしてから相談することも可能でしょうが、話は複雑になり解決に要する時間も長引きやすくなるかもしれません。
ケースによっては法的手続で処理する必要性も生じてくるので返済に困ったなと感じ始めたら一刻も早くプロミスへ連絡したいですね。
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